介護ベッドの安い利用方法は？コスト削減のポイントについて！

介護ベッドの安い利用方法を探しているが、レンタルと購入のどちらが得なのか、何から調べればいいか見当がつかないという方は多いです。

手動タイプでも数万円、背上げ・高さ調節機能付きの電動タイプになると数十万円になることもあり、介護費用がかさむ中での大きな出費になります。

方法を正しく選べば月額1,000円前後で利用できるケースもあり、知っているかどうかで費用の負担が大きく変わります。

この記事では介護ベッドの安い購入・レンタル方法と、コストを削減するためのポイントについて解説しています。

介護ベッドの安い利用方法は？

介護ベッドの安い利用方法は、介護保険レンタル・自費レンタル・中古品購入の3つが主な選択肢です。

方法	費用目安	対象・条件
介護保険レンタル	月額1,000円前後（1割負担）	要介護2以上（原則）
自費レンタル	月額5,000〜18,000円程度	要介護度を問わず
中古品購入	新品の4〜6割程度	施設・個人向け
新品購入	8万〜25万円程度	特定機種希望・長期使用

費用だけで選ぶのではなく、利用期間・介護度・状態変化の可能性を考慮したうえで最適な方法を選ぶことが重要です。

このように、介護ベッドの安い利用方法は、介護保険レンタル・自費レンタル・中古品購入の3つが主な選択肢です。

最も安く利用できる介護保険レンタルの仕組みを、次で確認します。

介護ベッドの安い利用方法①介護保険レンタル

介護保険を利用したレンタルは、月額自己負担が1,000円前後になるケースもあり、介護ベッドの安い利用方法として最も費用を抑えられます。

介護ベッド（特殊寝台）は介護保険の福祉用具貸与の対象で、原則として要介護2以上の認定を受けた方がレンタルできます。

自己負担は所得に応じて1〜3割で、月額レンタル料が10,000円前後のベッドなら1割負担で月額1,000円前後が目安です。

要介護1以下・要支援の方は原則として対象外ですが、医師の判断や状態によって例外的に利用できるケースがあるため、ケアマネジャーへの相談が重要です。

介護保険レンタルのメリット

月額費用が大幅に抑えられる（1〜3割負担）
利用者の状態が変化した際に機種変更ができる
故障・不具合時は業者が修理・交換対応してくれる
搬入・設置・撤去をすべて業者が行うため手間がない
ケアマネジャーや福祉用具専門相談員が最適な機種を提案してくれる

介護保険レンタルの手順

要介護認定の申請を行う
ケアマネジャーにケアプランを作成してもらう
介護ベッドのレンタル先を選ぶ
事業者と契約してサービス開始

購入と異なり介護保険でのレンタルには介護保険が適用されるため、同じ介護ベッドでも初期費用・月額負担ともに大幅に抑えられます。

このように、介護保険を利用したレンタルは月額自己負担が1,000円前後になるケースもあり、介護ベッドを安く利用する方法として最も費用を抑えられます。

要介護度が低い方や短期利用向けの自費レンタルを、次で確認します。

介護ベッドの安い利用方法②自費レンタル

自費レンタルは介護保険を利用せずに介護ベッドをレンタルする方法で、要介護度に関わらず誰でも利用できる点が最大の特徴です。

費用は業者やモデルによって異なりますが、月額5,000〜18,000円程度が目安で、フランスベッドでは月額12,620円〜、ダスキンヘルスレントでは月額6,860円〜のプランがあります。

介護保険レンタルより費用は高くなりますが、新品購入に比べると初期費用が不要で、不要になったら返却するだけで処分費用もかかりません。

自費レンタルが向いているケース

要介護1以下・要支援で介護保険の対象外になっている方
退院後の回復期に一定期間だけ使いたい場合
介護認定の結果が出る前に急いで導入が必要な場合
在宅復帰前の準備として試しに使ってみたい場合
短期間（1週間〜数ヶ月）の利用を想定している場合

レンタル業者によっては最短1ヶ月から対応しており、故障時の修理・交換対応や搬入・搬出は介護保険レンタルと同様に業者が行います。

利用するレンタル業者によって取り扱い機種が異なるため、希望のメーカー・機種がある場合は事前に確認が必要です。

このように、自費レンタルは介護保険を利用せずに誰でも利用できる点が最大の特徴で、要介護度が低い方や短期利用に向いています。

中古品購入による費用削減の方法を、次で確認します。

介護ベッドの安い利用方法③中古品の購入

中古の介護ベッドは新品の4〜6割程度の価格で入手できるケースが多く、3モーターでも7万〜12万円程度が相場です。

パラマウントベッドの楽匠シリーズなど有名メーカーの中古品は耐久性が高く、製造から3〜5年以内の状態が良いものであれば、購入後さらに5年程度の使用が見込めます。

長期的に使用することが見込まれる施設・法人向けには、介護保険レンタルを継続するより中古購入の方がトータルコストを大幅に抑えられるケースがあります。

中古品を選ぶ際の確認ポイント

背上げ・膝上げ・高さ調節のモーターがすべて正常に動作するか
手元リモコン・サイドレール・ボードなど付属品が揃っているか
製造から何年経過しているか（10年以内が目安）
専門業者による清拭・消毒・抗菌処理が施されているか
動作確認済み・保証付きで購入できるか

製造から10年以上経過している製品は電動モーターの劣化が進んでいる可能性があるため、製造年の確認は中古品選びの最重要ポイントです。

このように、中古の介護ベッドは新品の4〜6割程度の価格で入手でき、施設・法人での複数台導入においてトータルコストを大幅に抑えられます。

さらにコストを削減するための具体的なポイントを、次で確認します。

介護ベッドを安い費用で導入する5つのコスト削減ポイント

介護ベッドのコストを削減するには、非課税の活用・必要なモーター数の見極め・付属品のまとめ購入・複数社の比較・施設はまとめ買いの5点が重要です。

①非課税の組み合わせを活用する

介護ベッド本体は一定の条件を満たすと消費税が非課税となり、同時購入する専用マットレス・サイドレールも非課税対象になります。

ただし、キャスター付きのベッドや幅100cm以上のベッドは課税対象となり、それらと同時購入するマットレス・サイドレールも課税になるため注意が必要です。

課税・非課税の条件は機種と組み合わせによって変わるため、購入前に販売店に確認することでコストを抑えられます。

②必要なモーター数を見極める

モーター数	新品相場（本体のみ）	向いているケース
1モーター	8万〜13万円程度	起き上がりサポートが主目的
2モーター	12万〜18万円程度	介助者の腰負担も減らしたい
3モーター	15万〜25万円程度	長時間臥床・床ずれリスクがある