介護ベッドの処分を考えたとき、重くて大きいこのベッドをどうやって手放せばいいのかと、方法が見えずに時間だけが過ぎてしまうことがあります。
重量が100kgを超えるものもあり、モーター付きで解体が難しいため普通のベッドとは処分の手順が異なります。
方法によっては費用ゼロで手放せるケースもあれば、数万円の費用が発生することもあるため、状況に合わせた選択が大切です。
この記事では介護ベッドの処分方法を5つの手段に整理するとともに、費用相場と注意点についても解説しています。
介護ベッドの処分方法は？
介護ベッドの処分方法は複数あり、状態と急ぎかどうかによって最適な手段が変わります。
介護ベッドの処分が一般のベッドより難しい理由は、重量・解体の困難さ・自治体ごとの対応の違いの3点にあります。
処分が難しい3つの理由
電動介護ベッドは重量が50〜100kgを超えるものもあり、金属製のモーターや機械部品が組み込まれているため、自力での解体は専門知識がなければ困難です。
無理に少人数で運ぼうとすると床や壁を傷つけるだけでなく、運搬する人がけがをするリスクもあります。
自治体によっては電動介護ベッドを粗大ごみとして受け付けないケースがあり、事前確認が必要です。
処分方法と費用の概要
| 処分方法 | 費用目安 | 向いているケース |
|---|---|---|
| 自治体の粗大ごみ収集 | 1,000〜3,000円 | 費用を抑えたい・自力搬出可能 |
| 買取専門店への売却 | 無料〜買取 | 状態良好・有名メーカー |
| 不用品回収業者 | 10,000〜30,000円 | 動作不良・急ぎの処分 |
| 販売店・メーカー引き取り | 無料 | 新品購入と同時・INTIME会員 |
| フリマ・寄付 | 手数料・送料 | 時間に余裕がある・状態が良い |
このように、介護ベッドの処分方法は複数あり、状態と急ぎかどうかによって最適な手段が変わります。
費用が最も安い自治体の粗大ごみ収集について、次で詳しく確認します。
介護ベッドの処分方法①自治体の粗大ごみ収集に出す
自治体の粗大ごみ収集は費用が1,000〜3,000円程度と安価で、確実に処分できる点が最大のメリットです。
申し込みは電話またはインターネットで行い、粗大ごみ処理券をコンビニなどで購入して、予約した日時に指定場所へベッドを出すという流れが一般的です。
電動介護ベッドは重量制限の問題から、自治体によって受け付けない・解体済みでないと受け付けないというケースがあります。
| 自治体 | 電動介護ベッドの扱い | 費用目安 |
|---|---|---|
| 名古屋市 | 100kg以上は販売店などで処分 | 粗大ごみ扱い |
| 大阪市 | 解体済みのもののみ | ベッド750円〜 |
| 神戸市 | 単品70kg超は回収不可 | 粗大ごみ扱い |
| 札幌市 | 単品100kg超は回収不可 | 粗大ごみ扱い |
| 岐阜県瑞穂市 | 介護用ベッド（マットは除く） | シングル800円 |
ベッド本体とマットレスはそれぞれ別で料金がかかる自治体も多く、依頼前に自治体の公式サイトまたは窓口に確認することが重要です。
申し込みから回収まで数日〜1週間以上かかることが多く、回収日の指定ができない自治体もあるため、急ぎの処分には向いていません。
自力で指定場所まで運び出せることが前提のため、人手がない場合や部屋から搬出できないサイズの場合は別の方法を検討する必要があります。
このように、自治体の粗大ごみ収集は費用が1,000〜3,000円程度と安価で、確実に処分できる点が最大のメリットです。
費用なしで手放せる可能性がある買取専門店への売却を、次で確認します。
介護ベッドの処分方法②介護用品買取専門店に売却する
状態が良く動作に問題がない介護ベッドは、買取専門店が費用なしで引き取ってくれるケースが多く、査定額がつけばそのまま収入になります。
一般のリサイクルショップは介護ベッドの販路を持っていないことが多く、断られるか低額査定になるため、介護ベッド専門の買取業者を選ぶことが確実です。
パラマウントベッドや楽匠シリーズなど有名メーカーの3モーター電動ベッドは中古市場での需要が高く、状態が良ければ10,000〜30,000円程度の買取額がつくケースもあります。
出張引き取りサービスを行っている専門店であれば、部屋からの搬出・分解・搬送をすべて任せられるため、手間が最小限で済みます。
最短翌日対応の業者もあり、急いでいる場合にも対応できます。
高く売るためのポイント
- 手元リモコン・サイドレール・ボードなど付属品を一式揃えておく
- 背上げ・膝上げ・高さ調節の動作を事前に確認しておく
- フレームの汚れを拭き取り、見た目を整えてから査定に出す
- 使わなくなったら早めに動く（年式が古くなるほど査定額が下がる）
- 2〜3社に見積もりを依頼して比較してから決める
このように、状態が良く動作に問題がない介護ベッドは、買取専門店が費用なしで引き取ってくれるケースが多く、査定額がつけばそのまま収入になります。
動作不良や状態が悪い場合の選択肢である不用品回収業者を、次で確認します。
介護ベッドの処分方法③不用品回収業者に依頼する
動作不良や状態が悪く買取が断られた介護ベッドでも、不用品回収業者なら状態を問わず対応してもらえます。
費用の目安は1台あたり10,000〜30,000円程度で、解体・搬出・廃棄まで一括対応してくれる業者を選ぶと手間がかかりません。
他の不用品とまとめてトラック積み放題プランを利用すると、ベッド単品の依頼より費用を抑えられる場合があります。
不用品買取サービスを持つ業者を選ぶと、査定額分を差し引いてくれるため処分費用が安くなることもあります。
悪質業者の見分け方
「無料回収」を謳っているチラシや拡声器で巡回しているトラック業者は、訪問後に高額な費用を請求するトラブルが多く報告されています。
以下の点を事前に確認してから依頼することで、悪質業者を避けられます。
- 会社の所在地・電話番号が明示されているか
- 一般廃棄物収集運搬業の許可証または古物商許可番号が掲載されているか
- 見積もり・キャンセルが無料かどうか
- 費用の内訳を書面で提示してもらえるか
- 口コミ評価や買取実績が確認できるか
このように、動作不良や状態が悪く買取が断られた介護ベッドでも、不用品回収業者なら状態を問わず対応してもらえます。
販売店・メーカーの引き取りサービスを利用する方法を、次で確認します。
介護ベッドの処分方法④販売店・メーカーの引き取りサービスを利用する
新しいベッドを購入する際に古いベッドを同時に無料で引き取るサービスを提供している販売業者があり、入れ替え時に費用をかけずに処分できます。
このサービスは新品購入が前提のため、古いベッドだけを処分したい場合には利用できません。
パラマウントベッドのメーカー引き取りはINTIMEシリーズのみが対象で、クラブパラマウントベッドの会員（月額400〜500円のプラン）を対象に無料引き取りを行っています。
楽匠シリーズなどの介護ベッドはメーカー引き取りの対象外となるため、別の窓口を利用する必要があります。
引越しのタイミングで処分する場合は、引越し業者の不用品引き取りオプションを利用する方法もあります。
引越しの荷物と同時に回収してもらえるため搬出の手間が省けますが、オプション料金が発生し、対応エリアが限られる業者もあるため見積もり時に条件を確認しておきましょう。
メーカーや販売店ごとにサービス内容・対象機種・費用が異なるため、依頼前に各社の公式サイトや窓口で条件を確認してから申し込みましょう。
このように、新しいベッドを購入する際に古いベッドを同時に無料で引き取るサービスを提供している販売業者があり、入れ替え時に費用をかけずに処分できます。
フリマアプリや寄付での処分方法を、次で確認します。
介護ベッドの処分方法⑤フリマアプリ・寄付で手放す
時間に余裕があり状態が良い介護ベッドであれば、フリマアプリへの出品や施設への寄付という方法で費用を最小限に抑えて手放せます。
フリマアプリ・ネットオークション
メルカリやヤフオクで出品すると業者査定より高値がつく場合がありますが、購入希望者とのやり取り・梱包・発送という手間がすべて自分に発生します。
電動介護ベッドの送料は大型のため高額になりやすく、売却価格から送料と手数料を差し引いた実質収入をあらかじめ計算したうえで出品価格を設定する必要があります。
地元の掲示板を活用して近隣の引き取り希望者を探す方法を選べば、送料の問題を回避できます。
すぐに買い手が見つからない場合があるため、急いでいる状況には向いていません。
介護施設・慈善団体への寄付
汚れや傷が少なく、まだ十分に使えるベッドであれば、介護施設や社会福祉協議会へ寄付するという方法があります。
寄付を受け付けているかどうか・使用年数やモーター数の条件があるかどうかを事前に確認し、引き渡し時の搬送費用をどちらが負担するかも話し合っておくことが重要です。
地域の広報誌やフリーペーパーで引き取り希望者を探す方法もありますが、掲載後も問い合わせが続くケースがあるため、面倒に感じる方には向いていません。
このように、時間に余裕があり状態が良い介護ベッドであれば、フリマアプリへの出品や施設への寄付という方法で費用を最小限に抑えて手放せます。
処分する際の注意点を、次で確認します。
介護ベッドを処分する際の注意点
介護ベッドを処分する際は、レンタル品の確認・解体の危険性・マットレスの別処分の3点に注意が必要です。
レンタル品は自分で処分できない
介護保険のレンタルで使用していた介護ベッドは、利用終了時に福祉用具貸与事業者が回収するため、自分で処分する必要がありません。
老人ホームなど施設の備品だった場合も、自分では処分できないため施設側に確認が必要です。
処分を依頼する前に、そのベッドが自分の所有物かどうかを確認してから進めましょう。
解体は専門知識が必要
電動介護ベッドのモーターや機械部品を自力で解体するには専門的な知識が必要で、無理に解体しようとするとけがをするリスクがあります。
自治体の粗大ごみ収集で解体が必要な場合は、専門業者に解体を依頼するか、別の処分方法を選択することをおすすめします。
マットレスは別処分が必要なケースがある
マットレスは廃棄物処理法で「適正処理困難物」に指定されているものもあり、自治体によってはベッド本体と別料金・別の処分手続きが必要です。
スプリング入りマットレスは特に処分に費用がかかるケースがあるため、事前に自治体に確認してから処分を進めましょう。
このように、介護ベッドを処分する際は、レンタル品の確認・解体の危険性・マットレスの別処分の3点に注意が必要です。
